14件の議事録が該当しました。
表示内容の正確性については最善を尽くしておりますが、それを保証するものではありません。

該当会議一覧

  • 1

北名古屋市議会 2023-03-06 03月06日-02号

健康講座を組み合わせることで安全で効果的な運動支援を行い、市民健康増進に取り組んでまいります。 また、もえの丘での入浴サービスの再開につきましては、高齢者等重症化リスクが高い方が多く入院、生活する医療機関高齢者施設等への訪問時はマスク着用が推奨されており、もえの丘は事業等を実施している高齢者施設でありますので、当面入浴サービスを再開する予定はございません。 

瀬戸市議会 2022-03-08 03月08日-04号

教育政策課長谷口塁) スパイダーにつきましては、運動支援器具の一つでございまして、身体とフレームを複数のゴムひもでつなぎ、重力による負荷を減らすことで姿勢を改善するもの、姿勢保持等の学習であり、現在、小学部萩山校舎において1台設置され、活用していただいているものでございます。 ○宮薗伸仁議長 新井議員。 ◆6番(新井亜由美) 見解を述べます、ここで少し。すみません。 

飛島村議会 2021-06-16 06月16日-02号

こちら、コロナ禍の中で敬老センターが閉館となり、事業が思うように実施できませんので、支援が必要な方へは、理学療法士等が村の専門職と同行させていただきまして、訪問型の運動支援を実施しております。 また、2つ目は、フローチャートを活用した支援でございます。具体的には、アセスメント調査票を用いまして、お1人お1人の身体面精神面、また社会活動認知面等状況を把握させていただいております。

飛島村議会 2020-09-16 09月16日-02号

また、入院された場合でも、入院中から退院後に向けた支援介護保険を受けながら介護予防事業に参加支援するなど、状況に応じその人に合わせ、先を見越した運動支援を心がけております。つまり地域の中で、医療介護介護予防運動面で包括的に支援していく仕組みづくりをしており、このことが、どんな状態になっても切れ目なく継続的な支援を可能にしていると考えております。 

東海市議会 2020-09-02 令和 2年 9月定例会 (第2日 9月 2日)

健康保険組合医療系スタートアップ企業と共同で始めた従業員と家族の健康管理についてでございますが、厚生労働省の昭和30年度レセプト・健診情報等を活用したデータヘルス推進事業の採択を受けた大同特殊鋼健康保険組合愛知製鋼健康保険組合など13健康保険組合などで構成するコンソーシアムが生活習慣改善に関する被扶養者健康課題の抽出、医療データ解析によるリスク判定ハイリスク者を対象とした健康づくりセミナー運動支援

飛島村議会 2019-09-20 09月20日-02号

飛島村では平成16年度より健康運動指導士敬老センター及びすこやかセンターで、運動する機会が少ない高齢者個人特性に配慮して、気軽で安全に継続して運動を行うことで、健康づくりを推進するため、保健師看護師とも連携を図りながら、高齢者個別運動支援、運動実践室筋トレの教室を実施するとともに、個別訪問ケア会議への参加もしてまいりました。

蒲郡市議会 2018-06-14 06月14日-02号

保健医療センターが実施している特定保健指導では、保健指導の際にサポートセンターについて説明して、希望者利用者につなげており、また愛知県健康づくり振興事業団へ委託しております特定保健指導においても、今年度から3カ月間の中間支援運動支援を行う際のプログラムとして、サポートセンターの体験をメニューとして導入していただくようにいたしました。

豊明市議会 2015-09-01 平成27年9月定例月議会(第3号) 本文

また、それ以外として、パンフレットだとか健康グループに対しては、運動支援、健康講話調理実習、こういったようなものも複合的に、糖尿病対策には必要になってくるかなというふうに思っておりますので、そういったグループのお力をかりてとか、保健センターのほうの力もかりまして、このあたりは進めていきたいというふうに思っております。  

飛島村議会 2011-09-01 09月01日-01号

歳出でございますが、4款1項1目介護予防事業で8節報償費健康運動指導士謝礼57万5,000円の増額、13節委託料高齢者個別運動支援177万6,000円の減額をお願いするものでございます。これは、委託料から報償費予算組み替えを行うものでございます。 次に、5款1項1目25節、介護給付費準備基金積立金30万5,000円の増額をお願いするものでございます。

一宮市議会 2008-03-11 03月11日-04号

また、平成20年4月より始まる新しい制度、特定健康診査特定保健指導の実施により、40歳から74歳までの該当者に対して、運動面及び食事面においての保健指導が義務づけられるという背景があり、健康維持メタボリック対策のために、運動支援健康増進施設として、市民のだれもが気軽に利用できるフィットネスクラブを駅ビルに導入することは、市民の健康と医療費の抑制という観点から必要ではないかと考えております。 

  • 1